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2014年9月

2014年9月29日 (月)

地方創生・・・地方が商売できるようになるかどうか

地方創生って曖昧な言葉ですが、全国の市町村がそれぞれ産業を持って経済的に自活していくことが求められているのだと考えます。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140929-00000086-san-pol

「それぞれの町で、何が問題であり、どうすれば安定した雇用や収入がもたらされるかをまず分析してもらわないといけない。政府もできるだけ手伝う。『こういう人がいる』ということと『こういう人が欲しい』というニーズをベストマッチングする手法を早く確立して実行に移したい」

石破地方創生相。座敷牢と言われていますが、ここで仕事をすれば総理の目も出るでしょう。成果を挙げて欲しいです。

地方は過疎化が進み、将来は人々が暮らせなくなる自治体が沢山出てくると言われています。

何故そうなるか、と、その対策ですが。

何よりも、経済的に自立できないことが致命的だと考えます。

地方では稼げないから都会へ行く。自然な流れです。

しかしこれを止めないと、地方は荒廃してしまいます。

それを、「地方創生」が止められるかもしれない。うまくやればですが。

ニーズをベストマッチングする

これがポイントです。

稼げない地方と言っても、何かはあるはずです。

農業・林業・観光・文化・工業・医療・織物などなど。

時代に合わなくなって、或いは外国製品に押されて、衰退した産業でも、よく捜せば欲しがる人達もいるかも知れない。

需要と供給が上手く合えば、商売になり地方活性化、人の定着に繋がります。

そのためなら予算も組みますが、遠からず自活できる事業に対して、という前提です。

そういうのは商社の発想です。

これは三菱商事の説明です。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%89%E8%8F%B1%E5%95%86%E4%BA%8B

貿易仲介を中心とした口銭を稼ぐビジネスが中心であったが、この10年間に資源開発への直接投資(天然ガスや原料炭)、三菱食品などの食料流通などのバリューチェーンの構築、コンビニエンスチェーンローソンを通じた消費者マーケットの開拓など、川上から川下までの領域にわたっての投資や経営参画を通じて収益を上げる体質変化を遂げ、収益拡大を続けている。

民間と違う日本国政府としては、できる限り日本国内でWIN-WINの関係を築けるネットワーク形成や、妨げになる規制を緩和する、といった角度から地方を活性化して欲しいです。

世の中は経済で回っている、という持論は、子供の頃に読んだ「竜馬がゆく」の影響です。だいぶフィクションらしいですが。

理念や大義を振りかざす周囲の志士達と違い、竜馬は金や実利の話をして人々の心を掴みます。夢は新政府の政治家ではなく、世界中の人達と貿易をして共に豊かになる、というものでしたが、自身は凶刃に斃れ、岩崎弥太郎が遺志を継いで三菱商事を立ち上げます。

世界では紛争が絶えませんが、それを解決するのは経済しか無いと思っています。

今度は麻生太郎の請け売りですが、あのパレスチナだって、農業を導入して買い手を見付けてあげれば、みんな働くようになり、テロに走る人もいなくなります。

まあ、巨大な敵が立ち塞がってはいるのですが。

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2014年9月26日 (金)

国連よりも日米同盟

日本の常任理事国入りは長年の悲願でもありますが、今はまだ不可能だと考えます。日米同盟を根幹とし、多くの国々と交流を深めながら、チャンスを待つより無いでしょう。

http://headlines.yahoo.co.jp/videonews/jnn?a=20140926-00000063-jnn-pol

ニューヨークを訪問中の安倍総理は日本時間の26日未明、国連総会で一般討論演説を行い、安全保障理事会のメンバー入りを念頭に日本の貢献ぶりを強くアピールしました。

安倍首相は来年の安保理常任理事国入りを目指すようですが。

多数派工作のためにドイツ・インド・ブラジルと組む。これは良いでしょう。

しかし、現状では中国と、中国の影響を強く受けているアフリカ諸国の反対が多く、採択は不可能です。

何と言っても、中国は現在の常任理事国で、領土・経済において利害関係が衝突しています。中国が健在のうちは、ダメです。

それとも、来年にはそんな状況が変わっているのか?

バブル崩壊や投資の撤退、環境に少数民族。何らかの問題が炸裂して、中国が崩壊、または日本に泣きつく状況に陥っているのでしょうか?

だとしたら日本の常任理事国入りが現実味を帯びてきますが、それよりも、国連常任理事国に大きな意味があるのか、考えてみたいです。

歴史的には、第一次世界大戦後に発足した国際連盟が参考になります。

日本は国際連盟の常任理事国でしたが、満州事変の際のリットン調査団は、常任理事国ではない中華民国にも配慮した報告が行われ、日本は不服として国際連盟を脱退、大戦に突き進むことになりました。

リットン調査団の団長はイギリス人でした。もしこの時点で日英同盟が続いていたら、日本に全面的に味方してくれていたでしょう。

国際社会には複雑な利害関係が渦巻いています。

現在の国際連合よりも加盟国・常任理事国の少なかった国際連盟ですら、纏めきれずに大戦に突入しました。

現在は常任理事国に拒否権すらあります。国際連合は、ベトナム戦争もアフガニスタン紛争もイラク戦争もパレスチナ問題も解決出来ておらず、機能不全が叫ばれて久しいです。

第二次世界大戦の終結から70年近く大戦は起こっていませんが、個人的には国際連合のお陰と言うより核兵器や経済のグローバル化による相互確証破壊の方が抑止力になっていると考えます。

日本の平和は、国際連合のお陰ではありません。今でも敵国条項が削除されていないからです。某国が何らかの口実を設けて日本を攻め滅ぼすのも国連憲章に違反しないのです。

それを防いできたのは日米同盟です。「核の傘」は空手形だったかも知れませんが、日本は現に核攻撃を受けていません。現在ではむしろ経済です。日本に戦争が起これば世界中の株価は暴落し、アメリカ自身も国債の優良な引き受け手を失います。

繰り返しますが国際社会の利害関係は複雑です。その中で、比較的利害がぶつからず、共通の国益を持てる特定の大国との緊密な関係が必要と考えます。

歴史的には、日英同盟を解消して国際連盟に入った日本のその後。

国際連合に肩入れすることを全否定するわけではありませんが、少なくとも日米同盟を疎かにすることは亡国への道を突き進むことになります。

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2014年9月19日 (金)

スコットランド独立は否決

スコットランド独立を決める住民投票は、反対多数で否決しました。世界の混乱は何とか防がれましたが、これ程までに割れた世論は将来の禍根になるかもしれません。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140919-00000092-jij-eurp

【エディンバラ(英北部)時事】スコットランドの独立の是非を問う住民投票は19日午前(日本時間同日午後)、開票が進み、全32地区のうち31地区の結果が判明した時点で独立反対が55.42%、賛成が44.58%となり、否決が確定した。

同問題が先週話題になった時、世論調査では独立賛成が反対を初めて僅かに上回り、危機感を覚えたイギリス政府が懸命のテコ入れを行い、女王陛下まで反対発言し、結束を図りました。

それらが奏功し、住民投票は意外に差が付いて否決されました。

賛成派のリーダーが現実的な計画を提示できなかったことで住民に不安が広がったという点も見逃せません。

独立とか革命といった事件は、新たな政権を担う人達に素人が多く、その後の運営に失敗する例も多いです。逆にクーデターによる軍事政権下で経済発展を遂げた国々(朴正煕の韓国、スカルノのインドネシア、ブランコのブラジル、ピブーンのタイ)もあり、民主主義の功罪を考えさせられます。

また今回、

投票前に現実味を帯びていた英国の分裂は辛うじて回避された。しかし、首相はじめ主要3党の党首は投票の直前、独立を阻止するため自治政府への大幅な権限移譲を早急に実施すると約束している。その履行は直ちに課題となる。

という宿題が残りました。

1998年制定のスコットランド法で既に大幅な権限委譲が行われています。委譲されていないのは憲法、エネルギー、外交安保、通貨くらいなものです。本当に国家の根幹を成す部分しか残っていません。

その上さらに何を望もうというのでしょう。これ以上は国家の解体の危機です。今回の住民投票は、そんなものに持ち込まれた時点でイギリスには大打撃でした。

但し、今回の住民投票は、時間稼ぎとしては意味が大きかったと思います。

スコットランドが独立の際の財源として当てにしていたのは北海油田です。

しかし北海油田は中東と違って現在でも採掘コストが高く、10年後には枯渇すると言われています。

そうなると独立のメリットが無くなり、スコットランド住民も大人しくなると予想します。

独立派は「今しかない」という勝負だったのでしょう。その思惑が愛国か売国かは分かりませんが。

下世話な話になりますが、イギリスの有名人の中でも賛否が割れました。

キャメロン首相はもちろん反対でしたが、「私のことは嫌いになっても(以下略)」と、前田敦子ばりの名演説をぶってくれました。

ハリーポッターの作者、JKローリング氏はスコットランドに住んでいますが、「リスクが大きい」と反対しました。

サッカー選手のベッカム氏も、長い良好な関係を維持しようと呼びかけました。

ポール・マッカートニー氏も、世界に大きな影響を及ぼすと警鐘を鳴らしました。

一方、賛成派はスコットランド出身の俳優のショーン・コネリー氏や、テニスのアンディ・マレー選手などでした。

やっぱり賛成派は分が悪かったです。個人的には、アンディ・マレー氏がウィンブルドン選手権でブーイングを受けないか心配です。

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2014年9月11日 (木)

スコットランド独立は混沌の入り口

スコットランド独立の是非を問う住民投票が9月18日に迫りました。ウクライナに続く独立問題は、世界平和に対する重大な問いかけです。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140910-00000092-reut-eurp

[ロンドン 10日 ロイター] - キャメロン英首相は10日、スコットランドを訪問し、英国からの独立の是非を問う住民投票で独立を支持しないよう、市民に訴えかけた。

スコットランドの独立は、同国民にとっては300年来の悲願です。

簡単に歴史を説明します。

イングランドとスコットランドの対立は11世紀に始まりましたが、1603年に同君連合を結び、さらに1707年にグレートブリテン王国を結成しました。

その後300年にわたり、国力差が大きいために不平等な扱いに耐えてきたスコットランドですが、1970年代にスコットランド沖に北海油田が開発され、経済的自立の目処が立ったために独立への気運が高まってきました。

1997年にスコットランド出身のブレア政権でスコットランド議会が成立してある程度の自治権を取り戻しました。そして来る9月18日の住民投票、賛成多数なら2016年に独立となります。

イギリスの経済が低迷する中で、独立すれば北海油田の権益を独占できて我々は豊かになれる、という気持ちは単純に理解出来るのですが。

小国として独立して幸せになれるのか、というのは難しいです。

ヨーロッパに小国は多いですが、豊かなところは工業・金融・観光・タックスヘイブンなどの特徴があります。スコットランドは油田と半導体産業を持っています。

安全保障体制としては、ウクライナ・シリア・イラクと違って超大国の勢力争いの直接の戦場ではないのであまり気にする必要はありません。

しかし、イングランド側は、通貨ポンドの使用を認めないようです。スコットランドの銀行はイングランドに本店の移転を検討しています。大国イングランドとの摩擦は意外と出るかもしれません。

それでも独立決定となれば、一時的な金融混乱は避けられませんが、徐々に落ち着いていくのでは? と予想します。

しかしスコットランドでは良くても、世界的にはこの独立運動には危険な香りがします。

狡猾な第三国が独立運動を画策し、独立後に支配する。併合という目に見えた形もあれば、経済面で間接的に支配するケースも多いです。

近現代史での「併合」の実例は、日韓併合やナチスドイツの領土拡張などが挙げられます。

最近は、ウクライナの「革命」、クリミアの「独立」、東部の抗争、という一連の動きもこれで説明できます。

日本にとっても対岸の火事ではありません。

沖縄について中国のネットでは、独立させて中国に編入させよう、などという議論があります。

日本では、住民投票法もなければ沖縄県議会にそれほどの自治権もありません。

もし民主党政権時代にそんな立法が行われていたら、危なかったです。イギリスのブレア首相は、それに比べたら有能でした。地政学的にはとても同列には語れないですが。

世界の平和への道筋は、理想的には国境を廃することです。やや現実的には経済的な結びつきを強めることが戦争に対する抑止力です。EUというのは、まさにその理念で多くの国々が結びつき、多くの問題を孕みながら、脱退が無い限り戦争は起こらない、と思わせる状況です。

スコットランドの独立は、その流れに逆行する動きです。独立時点でイングランドとの対立は決定的です。また、世界中で独立の動きが加速すると、その帰属を巡って紛争が勃発します。

それで利益を得るのは誰なのか。国家としては上述の中国、ロシアなどの産油国群、近隣国では歴史上色々あったフランスあたりでしょうか。

彼等に対抗するための現実的手段は何か。

一市民にとっては重すぎる課題かもしれません。

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2014年9月 6日 (土)

2015年3月東京ディズニーランドの混雑予想

来年3月は、アナと雪の女王のイベントが行われるので、ランドは前よりも混むでしょう。

しかし、ワンスの改造だったりデコレーションだったり、やはりダンサーさんが人手不足なんだろうな、と思います。

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原発被災者と東電は完全に上下関係にある!!!

赤犬はエースに言いました。わしと貴様の能力は完全に上下関係にある!!! ・・・・・・残念な判決確定になりました。控訴しないのは東電の怠慢か弱みなのか、気になります。

東京電力福島第一原発の事故で福島県川俣町から避難を強いられ、一時帰宅中に自殺した女性の遺族が東電に賠償を求め、福島地裁が東電に約4900万円を支払うよう命じる判決を出した訴訟で、東電は5日、控訴しないと発表した。被災者の自殺の原因を原発事故と認めた初の判決が確定することになった。

この判決が問題というのは、自分の先日のエントリーの通りです。

http://ayoshidamd.cocolog-nifty.com/blog/2014/08/post-988a.html

一番大きいのは、同様の訴訟が今後多発することですが。

なぜ東電はこの判決を受け入れたのか。

思うに、世の中には色々、完全な上下関係が存在します。

本件に関連するのは、「被害者」と「加害者」です。

本件では、「原発被災者」と「東電」の関係です。

他にも、「韓国」と「日本」、「慰安婦」と「大日本帝国軍」、「ユダヤ人」と「ナチスドイツ」、「沖縄県民」と「在日米軍」といったものがあります。

どれも共通するのは、一旦「被害者」「加害者」関係が成立してしまうと、「被害者」の過失や「加害者」の事情は一切無視され、その後の誠意も当然とされ、半永久的に貢がされるという点です。「千年変わらない」と言い切った人もいるくらいです。

東電としては、もはや運命として諦めたのでしょう。

そして賠償金は国が肩代わりしてくれるし・・・と

また、訴訟においては、東電は致命的なミスを犯しました。

自殺の原因を、「個体側の脆弱性」と論じたのです。

原発事故により避難した人々は十万人以上にも上るが、その中で自殺したのは千人に一人くらい。殆どの人は、賠償金を受け取ったこともあって頑張って生きているのだから、それでも自殺するのは体か精神が弱いからに違いない。というわけです。

理屈としては分かりますが、これを言ってしまったら、裁判官の心証が最悪になります。

そしてそれは上級審でも遺族側が強く主張し続けるでしょう。

東電としては、もはや勝ち目はないと判断したと思われます。

自分としては、官邸の対応の不備を暴いた吉田調書の内容もあり、東電の責任はそんなに重くない、という戦術を取ってほしかったです。

その吉田調書の開示の前に判決出したかった遺族または裁判官の思惑もあったかもしれません。

ともあれ、この判決確定が今後の社会に確定的に悪影響を与えるということは、原発再稼働賛成派・反対派とは無関係に、考えておいて欲しいです。

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2014年9月 2日 (火)

自民党リベラルは、石破OUT、谷垣IN

谷垣氏の来歴は、加藤の乱、日銀砲、消費税増税、民主党政権下ろしなどあり、方向性はともかく政治的実力は確かです。色々見方はあるけれど、自分は評価します。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140902-00000126-jij-pol

安倍晋三首相は2日、自民党幹事長に谷垣禎一法相(69)を起用する意向を固めた。首相は3日、第2次政権発足後初めてとなる内閣改造・自民党役員人事を断行する。総裁経験者の幹事長起用は前例がなく、首相は重厚な布陣により挙党態勢の強化を目指す。新設する地方創生担当相には、石破茂幹事長(57)が内定した。

自分にとっての谷垣氏の印象は、2012年自民党総裁選において、新総裁・安倍晋三から「心からの感謝」を受けたことが最も心に残っています。総裁選不出馬という無念を思わせない爽やかな笑顔で表舞台を去りました。

2009年の総選挙で敗れ、崩壊するかと思われた自民党の総裁を引き受け、自民党再建に尽力し、地方選・参院選で連戦連勝、口蹄疫や東日本大震災で野党としてできる限りの被災者支援を行いました。最後は安倍総裁・総理に手柄を攫われる形となりましたが、安倍政権では法相として政権を支えました。

個人的には衆議院議長で報いては、と思いましたが、まだ続きがありそうです。

政治的立場は、かつて「ハニ垣」と揶揄されたほどのリベラルであり、石破氏と被ります。

その石破氏は最近の報道では、内閣改造では安保相を固辞し、地方創生相となるようです。財務省・外務省・幹事長といった重い閣僚ではなく、時事ネタの安保相でもなく、となれば処遇は軽いと言わざるを得ません。

次期総裁・総理を意識して欲をかきすぎて結局損をしました。

そして、谷垣幹事長です。

もはや石破氏は捨てられたようです。現実的リベラルなら谷垣氏で、ということです。

個人的には「リベラル」というものに大した意義を見出しませんが、谷垣氏の手腕からしたら、彼が将来の首相なら許せると思っています。

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2014年9月 1日 (月)

2015年3月東京ディズニーシーの混雑予想

3月は混雑予想の最も簡単な月です。「何時も混んでいる」と言えば良いのですから。

そして、タワーオブテラーLEVEL13や、大人向けをアピールするディズニーシーがより混雑することも予想が容易です。

但し来年は、ランドでアナと雪の女王のイベントが行われるので、ある程度の分散が予想されます。

まあ、ランド=子連れ家族、シー=卒業生、という図式に大きな影響は無いでしょうけれども。

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