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2013年10月

2013年10月29日 (火)

マスコミの報道の差も気にしてみよう

阪急阪神ホテルズの食材偽装は確かに悪質ですが、その手の偽装問題はどこにでもあります。その中でマスコミに採り上げられる度合いが全然違うことについては、不思議と思わなければなりません。

 

阪急阪神ホテルズ(大阪市北区)が運営するレストランなどで発覚した食材偽装問題で、出崎(でさき)弘社長は28日、大阪市内で記者会見し、11月1日付で、社長と、親会社の阪急阪神ホールディングスの取締役を辞任すると表明した。

まずは、食材偽装の構造的問題から。

3匹ネズミを見たら30匹いると思わなければなりません。すなわち、全国的な問題のはずです。

何処の店もコストカットは切実な問題です。

アメリカのサブプライムバブルとその崩壊後の金融緩和、中国の台頭や乱獲、といった海外事情により食材は高騰しています。しかし日本国は「失われた20年」の間、デフレが続き、コストの高騰を末端価格に転嫁できない状態が続いています。

最近アベノミクスで景気が回復していると言っても、生鮮食品・燃料を除いた「コアコアCPI」は、まだマイナスです。そんな中で消費税を上げるのはどうかと思うわけですが。

要するにお店が利益を上げづらい状況は改善されていないのです。

食材偽装は勿論悪ですが、これだけあちこちで発覚しているからには、色々と共通の事情があるのでしょう。

さて、「あちこちで」と述べましたが、食材偽装問題は、本当に全国的な問題です。

プリンスホテル、東京ディズニーリゾート、リーガロイヤル、ヒルトン、ルネッサンスサッポロホテル。イオンは中国産米を国産米と偽りました。

どこも似たようなことをやっているのに、マスコミで扱われる度合いが全然違います。

何でなんでしょうね?

以下はネットで拾ってきた雑多な意見の抜粋ですが、あるかもなー、と頷ける内容もあります。

曰く、みのもんた騒動の煙幕。テレビ業界に大きな力を持つ彼を視聴者から忘れさせるために、もっと大きな事件としてこのタイミングでぶつけてみた。

曰く、マスコミに出す広告費の違い。大阪の会社は在京キー局に出さないから遠慮無く叩くのだとか。過去に船場吉兆が倒産しています。

曰く、会社のブランドイメージを失墜させて外資による買収を手引きする。雪印は倒産。不二家は報道したマスコミが叩かれて何とか生き残りました。

曰く、阪急阪神は関西テレビの某反韓報道番組のスポンサーなので、某広告代理店が潰しに掛かった。

色々な報道の裏を考えるに、

政権でも東電でもホリエモン騒動でも日米安保でも何でもそうですが。

マスコミの報道に乗って世論が叩く「悪」なんて、それが潰れた後に取って代わる者の方が、もっと悪い奴のことが多いのです。

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2013年10月23日 (水)

スパイは処罰しないと

国家なくして人権なし、と考える自分は、国益を害する行為には敏感です。犯罪者・西村太吉が今も堂々とテレビに出て話が出来る日本が素敵でもあり悔しくもあります。

 

特定秘密保護法案の国会審議を担当する森雅子少子化担当相は22日の記者会見で、沖縄返還に伴う密約を報じて記者が逮捕された西山事件は同法の処罰対象になるとの認識を示した。これに対し、密約を報じた元毎日新聞記者、西山太吉氏は「森担当相の発言は全体的な捉え方をしておらず、的外れだ」と指摘した。

特定秘密保護法案は、日本の「スパイ防止法」への橋頭堡です。

この国でスパイ活動したい人にとっては危険な法案です。

逆に、身に覚えの無い人にとっては、相対的に自分が保護されることになります。

西山事件の詳細については、

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%A5%BF%E5%B1%B1%E4%BA%8B%E4%BB%B6

を参照してください。

1971年の沖縄返還協定に際し、日本が米国に「土地現状復帰費用」を支払うという「密約」を、毎日新聞記者・西山太吉が外務省女性事務官と情交を通じて入手し、日本社会党に漏洩し、密約は国会で採り上げられました。

時の首相・佐藤栄作は、秘密保護法は必要だと語りました。

日本政府は彼等を国家公務員法(守秘義務)違反で起訴しました。女性事務官は罪を認めた一方で、西山は言論弾圧として徹底抗戦しました。

当初、マスコミは西山を擁護していましたが次第に離反し、西山は執行猶予付きの有罪となりました。

判決は取材方法が卑劣、と述べていますが、そんなことより国家機密漏洩の大罪です。

その後の世論の動きによっては沖縄返還が取り消しになるおそれのある大事件で、その罰が執行猶予付きというのは、軽すぎると考えます。

今回の特定秘密保護法案は、最高刑が懲役10年に引き上げられました。悪質なら執行猶予が付きません。

今回の法案に反対する人は多いようですが、「国益」の観点の無い意見は、自分は無視します。

個人の人権を保障するのは国家であり、その国家を損なう行為は国民全体の損害です。

「知る権利」は、国益を損なってはいけません。

「国益」の具体的なところの議論は、大いにあるべきと思います。

しかし、「国益」を最初から無視した議論は、日本国の恩恵を受けて生活している以上、許されないと考えます。

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2013年10月19日 (土)

エネルギー安全保障のためには

電気代もガソリン代も気にならない人は世の中にどれくらい居るでしょうか。原発建設は化石燃料の値段を下げ二酸化炭素排出を減らし、世界に貢献します。日本国はそのリーダーとなるべきです。

 

安倍晋三首相は18日の参院本会議の代表質問で、原発輸出について「東京電力福島第1原発事故の経験と教訓を世界に共有することにより、世界の原子力安全に貢献していくことがわが国の責務だ。相手国の意向や事情を踏まえつつ、技術を提供していく」と述べ、今後とも推進していく考えを示した。共産党の市田忠義書記局長への答弁。

市田氏は代表質問で「いま原発は1基も稼働していないが、国民生活は維持され、経済の破綻もない」と述べ、「脱原発」の決断を迫った。これに対し、首相は「原発停止で石油など化石燃料への依存を高めている。3兆円以上の燃料輸入費の増加や電力料金の上昇という形で、国民生活や経済が大きな影響を受けている」と反論した。

直近の原油先物は、シリア情勢の不安定化により一時110ドルを超えましたが、今は101ドルです。高いのはシリア情勢のためだけではありません。

日本の脱原発は、短期的には世界に貧困を振りまいています。

日本は金持ちだから、原油や天然ガスが高くても札びらで頬を叩くように買い漁っています。その分、他の国々の人達は燃料代の高騰に苦しんでいます。

だから、世界のあちこちで原発建設が推進されているのです。

一方、原油や天然ガスを産出する国々はウハウハです。

自分が産油国の首脳なら、日本の市民団体にお金を与えて、「日本は脱原発せよ」というメッセージを送らせます。

さらに、産業構造が類似して日本と競合する国々にも、日本が高い電気代で価格競争力が低下するように脱原発に仕向ける動機があります。

それらに逆らって原発を維持するのは大変です。

しかし、日本が原発を輸出できなければ、相手国は韓国の原発を受注するだけです。

日本はともかく、「世界の」脱原発は所詮不可能です。

ならば、日本が主導すべきです。

日本には長年のノウハウがあり、過酷事故の経験もあります。

これを世界に伝える責務があります。

そのためには人材の確保が不可欠です。

日本が脱原発となれば、このままでは新卒の若者の原子力離れが顕著になり、原子力技術の推進どころか、廃炉すら出来なくなります。

原発の輸出は、原子力関連の人材の雇用の確保でもあります。

嘗て、俳優・菅原文太が、「脱原発の三国同盟だ」と叫んだことがありました。

日本の原発事故の後で日独伊に脱原発の世論が高まった頃ですが。

何にも分かっていない。

持たざる者同士の同盟など無意味なのに。

それこそ、化石燃料を止められて苦しんで、どれか1国でも暴発したら全部参戦して世界大戦になってしまうのに。

この場合の持たざる者の同盟は、原発推進で固まるべきなのです。

同盟の相手先は、非産油国で産業の競合しない国々。

フランスやインドでしょう。

ウラン産出ではカザフスタンやモンゴル。

これらの国々が協力して、核燃料サイクルまで完成させて初めて、化石燃料の呪縛から逃れられるのです。

今すぐに出来ることではありませんが、原子力の灯を消してはいけません。

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2013年10月12日 (土)

医学部新設には問題が多い

医師不足。分かりますが、医学部新設で解決するような生易しい問題ではありません。新設よりも既存のリソースを有効利用することの方が良策と思います。

 

東北薬科大(仙台市青葉区)は11日、新たに医学部を設置する構想を正式発表した。東北の医師不足解消をはじめ、東日本大震災を教訓に災害医療に対応できる医師育成を目標に掲げた。東北への医学部新設の検討を始めた国の動向と歩調を合わせ、実現を目指す。

(中略)

 教員確保については付属病院の医師のほか、東北大医学部などに協力を仰ぐ。高柳理事長は「大学医学部や医師会は医学部新設に反対を表明しているが、国の方針が決まれば協力してもらえると思う」と語った。

「理事長」は、甘く考えすぎです。

教員確保については付属病院の医師のほか、東北大医学部などに協力を仰ぐ。

大学病院は人材不足です。激務薄給だからですが。

これを引き抜いたら、東北大学が立ちゆきません。存亡を懸けて反対します。

さらに、地域医療を担っている医師が大学に召し返されます。地域医療は崩壊します。

東北地方の医療を混沌の渦に落とし込む覚悟があるのでしょうか。

さらに、将来的な医療の需給予測があります。

団塊の世代が寿命を迎えると、日本国の人口は減少します。

すなわち、医師が足りないのは今であり、20年後には余ってきます。

そんな時に、作ってしまった大学は潰せないのです。

今は医学部の定員増で対応すべきです。

東北大学学医学部が現に定員増で対応しています。

http://www.med.tohoku.ac.jp/gteiin/

年間100人が135人になっています。

惜しむらくは、

地域枠を設定することはありません。

ですね。

「地域枠」は、両刃の剣です。

地方の医科大学は、卒業生が地元に根付かないことに苦しんでいます。都会の進学校から多くの入学者が押し寄せ、卒業すると帰って行くのです。

手っ取り早く解決する方法として、これがあります。

入学者に対してかなり思い切った金額の奨学金を手当てし、代わりに数年間は同地域での医療に従事することを義務づけるのです。年季が明ければ奨学金の返済義務は消失します。なんて言っているうちに、当地で結婚して働き続けることになる、というのを密かに期待するわけですが。

http://www.jact.jp/000030.html

問題は、これが地域外に対する明らかな差別であり、また、「地域枠」の人材が相対的に劣等になるということです。

まあ、医療の最前線を担う医師には、知力よりも気力体力、という気もします。現在は兎に角頭数が必要です。人材が足りるようになってから知力による選別を掛けるしかないと思います。スポーツ推薦もありか

それに対して東北大学は、世界と勝負する先進医療を追求する立場から、「一兵卒など要らない」と言い切っているのです。

でも、医学部新設よりも、こちらを変える方が遥かに楽だと思います。

地域枠を設定しないと、お宅のすぐそばに医科大学が出来て、お宅も大変なことになるんじゃない?

って、新設反対派が耳打ちすれば、考えを変えるのではないでしょうか。

一方、新設医科大としては、

10人程度を東北6県の高校出身者向けの「地域特別選抜枠」とする。

なんてケチなことを言っていないで、半分くらいを地域枠にすれば良いのです。

そうすれば、大義名分が立ちます。

奨学金とかの負担が大変そうですが、東北各県に拠出して貰いましょう。

今の流れなら、国家予算すら分捕れそうです。

逆に、そのくらいの調整力が無かったら、結局は都会の開業医の子弟が多くを占めて地域医療など画餅と化してしまいます。

「理事長」は、それでも良いのでしょうが、政治家や官僚は、それではいけません。

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2013年10月 9日 (水)

今はノーベル平和賞を与えるべきではない

彼女の主張や勇気は賞賛に値するけれども、ノーベル賞となると話は別となります。少なくとも、今年受賞とするには問題です。

 

【ニューデリー杉尾直哉、ロンドン小倉孝保】女性や子供の教育の必要性を訴えるパキスタンの少女マララ・ユスフザイさん(16)が、下校中に武装勢力の銃撃を受けて9日で1年がたった。英国で治療後も一貫して教育の重要性を世界に発信してきたマララさんは、11日に発表されるノーベル平和賞の最有力候補で報道も過熱している。だが、イスラムの教えに反するとして女子教育を認めない立場の武装勢力は7日、再びマララさんを脅迫。地元の人々は報復を恐れ、今も彼女のことを口にできない。

一番の問題は、受賞によって武装勢力が報復に出ることです。

その標的はマララさんだけとは限りません。その周辺で起こるかも知れないし、或いは全く無関係の場所で起こることだってあり得ます。

いずれにしても、避けられる摩擦は避けるべきです。

「テロには屈しない」と言いたいところですが、アメリカの「テロとの戦争」が泥沼化した事から考えれば、いたずらに刺激するのも控えなくてはなりません。

もう一つ、「ノーベル平和賞」の問題です。

どうも最近、実績よりも期待感が先行している印象です。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%8E%E3%83%BC%E3%83%99%E3%83%AB%E5%B9%B3%E5%92%8C%E8%B3%9E

こちらに詳しいですが、

ノーベル平和賞はその性質上、他のノーベル各賞に比して政治色が格段に強い。科学三賞(医学・物理・化学)や経済賞などの場合は業績に対し、ある程度客観的な評価と期間を経て選考決定されるが、平和賞は現在進行形の事柄に関わる人物も受賞対象になり、選考委員による主観的評価(毎年選考に向け、ロビー活動も政治行動も多くある)にならざるをえないため、選考結果を巡って世界中でたびたび論議が起こる。

というものです。

近年では、大統領就任直後のオバマ氏だったり、ユーロ問題真只中の欧州連合だったりです。

権威ある賞というのは、客観的な実績に基づいて決定されるべきだと考えます。

高邁な理想を主張するだけなら誰にでも出来ます。

結果を残すことの困難を乗り越えた少数の者にだけ、賞を受ける資格があるのです。

彼女の場合、その主張が広がって、実際にイスラム圏での女子教育が普及した場合に受賞となるべきです。

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2013年10月 5日 (土)

リーマンショックがもう一度アメリカとは

アメリカの債務上限問題はずっと前から危機だ危機だと騒がれていましたが、何度も通過するうちに感覚が麻痺していたのでしょう。しかし日本は大丈夫です。

 

今後想定されるシナリオのうち最良なのは、もちろんオバマ大統領が求めている通り、政府機関の再開と同時に債務上限引き上げでも合意することだ。当然最もハードルは高い。このため、まずは政府機関の早期再開だけでも合意を目指す可能性がある。ただ、この前途も厳しい。ここ数日の与野党の交渉は不調で、しかも、議会も市場も次第に「より危険」(民主党のペロシ下院院内総務)なデフォルト危機へと関心が移りつつある。

アメリカの債務上限問題は、元々存在した連邦政府の債務の上限に2011年に達し、デフォルト(債務不履行)危機に陥ったのが最初です。

連邦議会で債務上限を引き上げれば当面の危機を回避できるのですが、上院が民主党で下院が共和党が過半数というねじれ国会のために政争の具に使われ、毎回毎回小幅な増額に止まり、まして抜本的改革は先送りされ続けてきました。

そうなると、いつかは破綻する問題であり、それなら早い方が傷も浅いと言えます。

そのタイミングには、裏もあるのでしょう。

リーマンショックの時は、やはり議会の紛糾でリーマンブラザーズ救済が妥結せず、破綻を見過ごすことになりました。一方で、ゴールドマンサックスは空売りで大きな利益を上げました。

今回も何者かの大金持ちが金儲けのために仕組んだと考えられます。

だとすると、現時点では相場の動きは大したことがありません。

多くの人が、「期限までには纏まるだろう」と多寡を括っていて、市場にサプライズを起こすことになるのか。

今後の動きに注目です。何も決まらなければ今月17日にもデフォルトに陥るそうです。

デフォルトと言っても、いきなり米国債が全部消えて無くなるわけではありません。

米国債の利払いが滞ったり、いくらかの棒引きが行われる程度です。

第一、アメリカ自身がアメリカによる世界支配を終わらせたいはずがありません。

何とかするでしょう。

しかし世界的には大問題です。

米ドルで決済している多くの国々は大きな被害を受けるでしょう。

日本や中国だったら、現に保有している大量の米国債が毀損します。

大変ですね。

でも、日本にはチャンスと捉えるべきです。

中国が米国債を放出したらパニックになります。

日本は、きっと買い支える役回りです。きっとこれは宿命です。

しかし、そこで何らかの国益的譲歩を引き出したいです。

TPPやアフリカ開発などで優位に立たせて貰えたら御の字でしょうか。

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2013年10月 3日 (木)

2014年4月東京ディズニーランドの混雑予想

公式HPで、開園時間の更新がありません。毎年そうなのですが。

来年度の基本的方針が決まっていないのでしょう。

今年はシーのオープンがランドよりも早くなっています。去年までは、ランドの方が早い日ばかりでした。

何でそうなったのか?

夏休みにシーにインパしたら、すぐにビールが飲みたくなりました。同じ思いの人が多かったようで、バーナクル・ビルズには早速行列が出来ていました。

シーで朝からビール・・・幸せです。運営側も単価の高いビールが飛ぶように売れるのでウハウハです。

運営側と客側がWIN-WINなら、最高の商売です。

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2014年12月2日 予想差し替え。

4月2日からイースターです。運営側の商魂の逞しさを感じます。

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2013年10月 2日 (水)

2014年4月東京ディズニーシーの混雑予想

新学期も慌ただしいこの時期に、我が家はインパします。

空くからです。

みんなの気持ちは分かります。

新学期や就職など新しい環境に適応しなくてはならないので遊ぶどころでは無いのですから。

そんな心理の裏を掻きます。

でも、中学校以降は無理だなー。

楽しめるうちに楽しみたいと思います。

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2013/12/2予想差し替え。

春のイベントは4月2日からだそうです。

近隣の人は春休み終わりに突っ込んでみるのも一興です。

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