17%はアドバルーンだとしても

九州電力が大赤字というニュースもありました。なんだかんだ言って、東電の値上げは不可避でしょう。あとは条件闘争、政府と東電の綱引きで値上げ率が決まるのでしょう。

東京電力の西沢俊夫社長は31日、4月から平均17％の値上げを実施する企業など事業者向けの大口契約電気料金について、家庭用料金の引き上げ後に見直しを行う意向を示唆した。古川元久経済財政担当相との会談後、「コストを全部見直すので自由化部門にも反映したい」と記者団に語った。東電は事業者向け契約を期間中でも更改し、負担軽減に取り組む方向。早ければ8月以降に上げ幅を圧縮する見込みだ。
　経済産業相が認可権を持つ家庭用料金制度に関しては、経産省の有識者会議が、料金算定の原価から広告費や寄付金などを外す方向で運用の見直しを議論している。東電は有識者会議の報告を料金算定に反映する方針で、原価が圧縮される可能性が大きい。　

なぜ電気料金が上がるかと言えば、原発停止と原油高に決まっています。

九電は、大赤字です。やらせメール問題が無ければ、値上げの先陣を切っていたでしょう。

東電の広告費や(きっとあるであろう)裏金とかに対する追及は必要ですが、基本的には発電コストが上昇したのは事実であり、電気料金値上げは不可避です。

脱原発を謳う国々のおかげで、原油は相変わらず高いです。

もちろん原油高騰の理由はこれだけではないのですが。

世界中のいくつもの国が原発推進なのは、原油高に耐えかねているからです。

日本が、諸般の事情から脱原発と決まったなら仕方の無いことですが、そうしたらせめて、電気代が上がることくらいは覚悟しなくてはなりません。

先日東電の発表した「17%」値上げは無茶な話だし、「その前にやることがあるだろう」論も至極尤もですが、なにがしかの値上げは不可避です。

具体的な水準は、政府と東電の綱引きです。

政府が籠絡されなければ良いですが。

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「罷免」を免れないレベル

議事録の無い会議など、していないも同然です。このような「おままごと内閣」の責任は厳しく追及されるべきです。一日も早い政権再交代を望みます。

東日本大震災で設置された政府の１５会議体のうち１０の会議が、議事録を作成していないというずさんな実態が分かった。議事録欠如は、震災や東京電力福島第１原発事故対応の検証作業の支障となるばかりか、後世の国民に対する説明責任を放棄することになりかねない。「政治主導」の本質を取り違えた民主党政権は、「隠蔽（いんぺい）」との批判を免れそうにない。

なぜ議事録を残さなかったかは、大体想像が付きます。

未曾有の大震災・原発事故に対して良い解決策が浮かばず、適切な情報も上がらず、イライラして罵詈雑言ばかりが飛び交っていたのでしょう。恥ずかしすぎて議事録に残すことなど出来ない、という気持ちは分かります。

しかし、学級会ならともかく、一国の内閣でそれは許されません。

文明社会に不可欠な「記録」を放棄したのですから。

実は、鳩山内閣の頃から議事録は残さない方針だったのです。

http://www.47news.jp/CN/201001/CN2010010301000147.html

「議事録作成が前提となれば政治家同士の自由な意見交換が妨げられる」との理由だが、関係者からは「政策決定のプロセスを歴史的に検証できない」と懸念する声も出ている。

なので、今回の釈明である、

公文書管理担当の岡田克也副総理は「忙しくて人手がなかったということもある。（そういう理由で）記録が残されていなかったと想像している」として、意図的な隠蔽との見方を否定。

という話の方こそ、民主党として間違っているからです。

この時代、音声を録音する方法など腐るほどあります。その時に人手が無かったとしても、ICレコーダーを用意しておけば済む話です。それすらしなかったというのは、意図的な隠蔽としか考えられません。

こんなニュースが出てきたからには、マスコミも本気で倒閣を狙っていると考えられます。

石原・橋下新党に国民を期待させて、何を企んでいるのか。

日本国民は、運否天賦の博打を再び打つのか。

「民主党よりマシなことは確実」な政党に投票するのか。

日本国民にとっては、生き残る最後のチャンスかも知れません。

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四大大会と為替相場

全豪オープン、錦織選手ベスト8は、快挙でした。

欲を言えば、シングルスに専念していれば、とも思いますが、それはこれからの課題でしょう。

今後の飛躍に期待したいです。

マネーの話になって恐縮ですが、Wikipediaで4大大会を見たら、優勝賞金が目に止まりました。

去年のデータですが、

ウィンブルドン 110万0000ポンド (1.4億円)

全米 180万0000ドル (1.5億円)

全仏 120万0000ユーロ (1.3億円)

全豪 220万0000ドル (1.8億円)

だそうです。今年はいずれももう少しずつ上がっていると思います(2012の全豪は230万ドルです)。為替レートは去年頭のもので円換算しています。全豪の賞金は、マイナー通貨である豪ドルをその時の為替レートに基づいて米ドルに換算しているのでしょう。

4大大会が同格だとしても、賞金にこれくらいの違いがあるというのはちょっとした驚きです。

この4地域の経済状況を如実に反映していると言えます。

逆に、「本来は同額だ」という立場で考えると、全豪の賞金は不当に高いことになります。

これは去年のデータです。去年頭では、AUD/USDはほぼ1.0でした。

「本来は同額」が正しいとすると、180万÷220万で、AUD/USDは0.82程度であるべきだ、となります。

去年末から、「ユーロキャリートレード」なるものが流行しているようです。

(金利が低い)ユーロを借りて、そのユーロを売って代わりに豪ドルを買う、という動きです。

これによって豪ドルはうなぎ登りです。AUD/USDは1.06、AUD/EURは0.81にまで上がっています。

オーストラリア経済が日米欧より健全なのは分かりますが、いくら何でも「買われすぎ」です。

何時かこれを修正する動きは出るはずです。

豪ドルを買っている方は、その動きに攫われないように注意する必要があるでしょう。

以上、豪ドルを売っていて含み損を抱える負け犬の遠吠えでした。

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黒字化なんてどうでも良い

消費税を上げようという時に、何でこんなニュースを出したのだろう、と不思議です。内閣の中でも一枚岩で無いなら、この内閣は何も決められない内閣、と言わざるを得ません。

内閣府は２４日の閣議に「経済財政の中長期試算」を提出した。消費税率を１５年１０月に１０％に引き上げても、財政健全化の指標である「基礎的財政収支」（国と地方の合計）の赤字幅は、１５年度に１６．８兆円と、名目国内総生産（ＧＤＰ）の３．３％、２０年度で１６．６兆円（同３％）となる。政府は「１５年度の赤字を１０年度（同６．４％）から半減し、２０年度に黒字化する」と約束しているが、守れなくなりそうだ。

消費税を上げても財政が健全化しないなら、消費税増税なんて無意味です。

自分個人も、消費税増税は害が大きいと思っています。

高齢化社会に向けて税制の直間比率を変えようというのなら分かります。

しかし今の政府は消費税も所得税も上げようとしています。

実行されれば、この国の景気は間違いなく冷え込み、デフレが進み、税収は減ってしまうでしょう。

消費税を上げた先の「成長戦略シナリオ」などあり得ません。

では代わりにどうすれば良いかというと難しいですが、赤字国債を沢山刷ってでも国内でお金が回るように経済活動を行うことでしょう。

それを今行わないことについて。

しつこいようですが、近い将来の経済危機の時にお金を刷って世界を救う、ということなら納得しますが、そうでなければ内閣も官僚も救えないほど愚かと言わざるを得ません。

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最後は9割引きとかね

債務削減は50%だったような気がするのですが。なし崩し的にどんどん減免割合が増えていき、最後には誰も貸してくれなくなると思います。

【パリ時事】対ギリシャ第2次支援に盛り込まれた債務減免をめぐり、ギリシャ政府と民間投資家の代表団は20日も交渉を続けた。現地からの報道によれば、焦点の債務減免比率や民間保有の国債と交換する新発債の表面利率で合意に近づいており、話し合いは大詰めを迎えている。
　ベニゼロス財務相は記者団に、「21日も協議する」と述べ、協議がまだ妥結に至っていないことを明らかにした。
　銀行など民間投資家が保有するギリシャ国債をめぐっては、昨年10月、民間投資家側が新発債との自発的交換を通じた債務減免を受け入れることで基本合意が成立。ギリシャ側は1000億ユーロ（約10兆円）規模の債務負担軽減を見込み、民間代表団と新発債の発行条件など具体的手続きをめぐる交渉を続けてきた。
　ロイター通信は関係者の話として、新発債は期間30年で、民間の実質的な債務減免幅は65～70％になりそうだと報道。AFP通信によれば、現地メディアは新発債の表面利率について、4％前後で柔軟性を持たせる方向だと伝えている。　

昨日の為替相場は、ユーロが100円を大きく抜けそうな所で反落し、最後は99.50円でした。このニュースが失望を買ったのかも知れません。

馬鹿らしいと思うのは、

7割も損させられた国に、たった年4%で貸す奴がいるか?

ということです。

こんな話、「民間」レベルでは、成り立ちません。

このくらいで手を打ってくれないと、ゼロになっちゃうよ!?

という政府側の脅しと思います。

もちろん、こんなものを飲まされた「民間」も潰れるところが続出でしょう。

最終的には、EFSFだかIMFだか、はたまた日本の登場か、いずれにしても公的機関の支援が必須になります。

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貯め込むようでは終わる

世界恐慌は、当初はニューディール政策により景気は一時回復したとされていますが、それによって起こったインフレに対処するために採った引き締め政策が経済を破局へ導きました。人類は同じ轍を踏むのか。難しいところです。

世界経済を引っ張ってきた中国の高度経済成長の持続に「黄信号」がともった。温家宝首相は１月初めの地方視察で、経済の「下振れ圧力」を率直に認めている。欧州債務危機で世界経済の先行き不安が広がるなか、「成長エンジン」が失速すれば、回復シナリオは描けない。“中国頼み”の世界経済は、牽引（けんいん）役を失うという「新たな危機」に直面している。

中国の統計の怪しさはさておいて。

外需頼みの中国にとって、欧州危機は重大な脅威です。

中国の物作りは買ってくれる欧州の存在なしには成り立ちません。

その欧州が買えなくなれば、中国は破綻してしまいます。

内需が育ってくれていれば、そうはならなかったでしょうが。

テレビでは、中国人が金などを買っている、と報道します。

本当だとすれば。

それは彼等の経済力の誇示では無く、危機感の表れです。

近い将来の国家破綻に備えているのです。

しかし、金を買う→貯める、という行為は、国家単位では自殺行為です。

マネーが回らなくなったら、終わりです。

日本は大震災の時に、そうなりかけました。

自分はこのブログで、みんなで散財しようと繰り返し発信しましたが、

その考えはますます強まっています。

不景気、外需を頼めない状況だからこそ、

内需拡大です。

みんなでお金を使って経済を活性化させれば、みんなが豊かになります。

個人貯蓄の多い日本にしか出来ません。

みんなで世界を救いましょう。

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窓明けに期待

欧州大国の一角が格下げとは由々しき事態です。ギリシャ他の救済どころではない、となれば、ユーロ崩壊に大きく近付くことになります。来週どんな対策が打たれるのか、注目です。

【ニューヨーク時事】米格付け大手スタンダード・アンド・プアーズ（S＆P）は13日、ユーロ圏17カ国のうち、最上級「AAA（トリプルA）」のフランスを含む9カ国の長期債務格付けを引き下げたと発表した。ギリシャなどの重債務国支援をけん引してきたフランスなどの格下げにより、債務危機対策は根本的な見直しを迫られそうだ。金融市場が一層不安定化する恐れもある。
　S＆Pは格下げについて、ユーロ圏の資金調達環境や経済見通しの悪化、危機対策をめぐる各国の意見の不一致などを挙げ、「欧州政策当局者によるここ数週間の対応は、信用不安を封じ込めるには不十分と判断した」と説明した。
　9カ国のうち、トリプルAのフランスとオーストリアを含む5カ国は1段階、イタリア、スペイン、ポルトガルなど4カ国は2段階、それぞれ格下げされた。トリプルAのドイツやオランダなどを含む7カ国の格付けは維持された。

このニュースでも、「真実は報道されない」という格言は当てはまります。

真実が伝われば大混乱になる、だから真実は伝えない。

自分は、多少の条件を要するながら、賛成です。

さて、何が真実かと言えば、ヒントはあると思います。

ユーロ圏の資金調達環境や経済見通しの悪化

ここを、今までに出ている他の情報と組み合わせて推定するわけですが。

フランスは、ギリシャ他の債権を大量に抱えている。

ギリシャ国債が下がれば、これを抱えている国も危ないのは自明です。

そしてフランスの格付けが下がれば、フランスの資金調達が困難になり、従ってユーロ救済も危うくなる。という流れです。

しかしこの「格付け」の罪なところは、

格付けを下げた途端に坂を転げ落ちる

という点です。前述の悪循環の口火を切ってしまうわけですから。

なので、同じ格付け会社でも、フランス系のフィッチは「格下げしない!(ｷﾘｯ」と宣言していたのです。

まあそれでも、時間外に発表、というところにS&Pの一片の良心を感じ取ることは出来ます。

昨日の段階でユーロは結構下げましたが、取引時間内に発表されていたら、こんなものでは済まなかったと思います。

今回は、土日の間に当局が対策を立てる時間があります。

さて、週末のワンクッションを置いて来週の市場が開くわけですが、個人的にはユーロ安方向の「窓明け」オープンを予想します。

その後一波乱あった後、短期的にはユーロ安が終息する、と考えています。

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人類の存亡は世界同時不況への取り組み次第

人類の存亡にとって、核戦争が近い将来に起こるかどうかは最大の懸念ですが、それは純軍事的なことより、経済の先行きに大きく依存すると思っています。危機であることは間違いないでしょう。

ワシントン（CNN）　人類滅亡までの残り時間を象徴的に示す「世界終末時計」の針が10日、1分進められ、滅亡時刻とされる0時まであと5分となった。

終末時計を管理する米科学誌「原子力科学者会報（BAS）」は時計を進めた理由として、核兵器拡散の危険性が増大したこと、福島第一原子力発電所で事故が起きたこと、テロリストが放射性物質を使った「汚い爆弾」を製造、使用する恐れがあることを挙げた。

「世界終末時計」

子供の頃にその存在を知り、衝撃を受けたものです。

詳細はこちら。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%96%E7%95%8C%E7%B5%82%E6%9C%AB%E6%99%82%E8%A8%88

何時の頃かは覚えていませんが、相当切迫していた(5秒前とか?)ような印象があります。

その後、冷戦終結と共に時計は大幅に戻りましたが、最近はテロリスト及びテロ支援国家による核開発が問題視され、少しずつ進んでいます。

しかし、フクシマ自体は、滅亡の原因にはなり得ないと考えています。

その放射能汚染は深刻ですが、人類の存亡の危機というには範囲が狭いです。

それよりは、もっと別の理由を考えた方が適切と思います。

きっと、言えない理由があるのです。

自分が気にするのは中国です。

更迭になりそうな大臣山岡が中国のバブル崩壊を予言しましたが、その際に巨大な無秩序が発生するかも知れません。

戦争か内乱かは分かりませんが、そんな時に沿岸部にあるいくつもの原発を維持管理出来るのかがとても心配です。

最悪の場合は、中国はもちろん、日本も甚大な被害を受けます。

そろそろ危険と思われる中国も、それでもソフトランディングに導かないといけない・・・しかしそんな介入を中国自身が許すかどうか。とても難しいです。

原発も、テロリスト以外には立派な抑止力だな・・・

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マルチの次はインサイダー

山岡は、一度出た言葉は取り消せないことを知らないのでしょうか。大臣というか社会人失格です。或いは、彼がバカではないとしたら、もっと違う意図があったかも知れません。どちらにしても、早くクビになるべき人間です。

藤村修官房長官は6日午前の閣議後の記者会見で、山岡賢次消費者担当相が「ユーロが破綻する」などと発言したことについて「誤解を招きかねない。不適切だったと言わざるを得ない」と述べた。また、山岡担当相に対し、発言は慎重にするよう注意したことを明らかにした。
　一方、山岡氏は同日の記者会見で「緊張感を持って職務に当たるべきだとの趣旨だった」と釈明。「誤解を与えるなら撤回にやぶさかではない」と、事実上撤回した。　

山岡が世界経済にどれほど詳しいのかは分かりませんが、「破綻」自体は間違っていません。

しかし、責任ある立場としては、事実でも言って良いことと悪いことがあります。

要人が「破綻」と言えば、リスク回避の動きが加速して本当に破綻してしまうのが世界の常識です。

折角ドイツやフランスが頑張って被害を最小限に留めようと努力しているのに、外野が足を引っ張るのは大問題です。

一言で「破綻」と言っても、欧州の将来像には、ギリシャ一国離脱で済む話から南欧諸国の離脱、独仏北欧だけで再スタート、EU消滅、戦争勃発など、最悪のシナリオまで色々ありえます。要人の一言は、そのシナリオを一段階悪くさせるに十分な力を持っています。

これは十分、外交問題です。

実際、昨夜はユーロが下落しました。彼の発言には市場への影響力があったかも知れません。

もし山岡がバカでなかったら・・・?

その発言前にユーロを売るでしょう。

彼は、日本国の信用と引き換えにトレードで儲けたかも知れません。

少なくとも、彼の発言を聞いた人達の中で目端の利く人なら、やるでしょう。

自分の発言にはそれくらいの影響力がある、ということを自覚しないのか悪用しているのか知りませんが、即刻罷免すべきです。

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2012年7月東京ディズニーランドの混雑予想

今回までは、実績として2010年のデータを載せておきます。

2011年は、7月までは空いていて、8月は史上最高の入場者数でした。

今年はどうなるか。ある程度平均化してくるのでは、と思います。

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2012年7月東京ディズニーシーの混雑予想

明けましておめでとうございます。今年もよろしくお願いいたします。

今年も色々あるのでしょう。国内では総選挙があるかも知れないし、海外では経済危機まっしぐらでしょう。

我々は明るく生き、賢く行動したいです。

そうすればどんな危機も乗り越えられると思っています。

7月ですが、夏休み期間もご多分に漏れず早ければ早いほど混雑は楽です。休日しか行けない人は、海の日連休がお勧めです。

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